ハラスメント・ハラスメント

出典: 究極の八百科事典『ウソペディア』
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ハラスメント・ハラスメント(略称:ハラハラ、:Harassment by claiming fake or exaggerated harassment)とは、有りもしないハラスメントの存在を主張したり、実際にあったハラスメントであっても必要以上に誇張したりすることによる、新種のハラスメントである。

概要[編集 | hide | hide all]

いじめ痴漢と並び、近年急速に「言った者勝ち」になっている言葉に、「ハラスメント」が存在する。ウィキペディアによれば、ハラスメントとは、「behavior that disturbs or upsets, and it is characteristically repetitive(他者を妨害又は動揺させる行動で、特徴的なのは反復性であることである)」「behavior that appears to be disturbing or threatening(妨害又は脅かしと思われる行動)」だとされているが、ある行為がハラスメントであるかは行為を受けた側が判断するため、行為によらず、受け手側がハラスメントだと主張すればハラスメントになってしまう。

これを逆手にとって、(特に)一見立場上弱い人が立場上強いとされている人を陥れるために行うハラスメントが、ハラスメント・ハラスメントである。

被害者の典型的な特徴[編集 | hide]

ふんぞり返っている不動産王兼アメリカ大統領。男性で宗教的にもマジョリティーなので、典型的なカモになりそうだ。実際…

ハラスメント・ハラスメントでは、多くの他のハラスメントにおいて加害者の特徴とされやすい特徴を持つ人が被害者になりやすい。例えば、男性セクハラ)、上司パワハラ)、先輩アルハラパワハラ等)、宗教的なマジョリティ―(ユダヤ人差別を始めとする、レリジャス・ハラスメント)などである。

ハラスメント・ハラスメントの被害者の中には、実際に別のハラスメントの加害者になっている人も一定数いるが、その場合においても、ハラスメントがメディアに取り上げられたり、Twitterに晒されて炎上したり、恒心教徒に住所や個人名、家族構成等を特定された上で情報がばら撒かれたりなど、本来必要ではないほどの過剰な社会的制裁を受けていれば、彼らはハラスメント・ハラスメントの被害者であると言える。

 

加害者の典型的な特徴[編集 | hide]

ハラスメント・ハラスメントの加害者は、逆に他のハラスメントの被害者になりやすい人々である。女性マイノリティー部下後輩のほか、決して無視してはならないのは、「匿名」の大衆である。ハラスメント・ハラスメントが拡大していく中で、その担い手として炎上などの騒ぎに加わるのは、現実社会他者を無駄に羨望して止まず、鬱屈とした不満を抱えている無名の大衆であり、彼らは結果としてハラスメント加害者とされた人々に必要以上の制裁的行動を加えることで、意識せざるハラスメントの加害者になってしまっているのである。

典型的手口[編集 | hide]

ハラスメント・ハラスメントの加害者は、ハラスメントの有無にかかわらず、対象との関係性において起こりそうなハラスメントを実際に受けたと主張し、仮に本当に受けていたとしても、これを必要以上に誇張し、社会に大々的に訴え、社会的同情を買うことで集団的攻撃を行うことを試みる。多くの場合、本当に受けた行為は、一般的な認知における判定で見た場合にグレーゾーンにしかならない内容である。

特に多いのは、既存事例よりもちょっとボーダーを引き下げてセクハラだと主張する行為と、上司の叱責を即パワハラだと主張する行為である[1]

ハラスメント・ハラスメントによる経済的損失[編集 | hide]

ハラスメント・ハラスメントを受けた場合、大抵の被害者は十分に名誉を回復することができず、しばしば精神を病んだり、家庭崩壊に追い込まれたり、酷いケースでは自殺したりする。これによって、社会的に見てハラスメント・ハラスメント一件当たり約10億円の逸失利益が発生し[2]、年間ではここ数年で数兆円規模にまで拡大している。これは、その他のハラスメントと比較しても遜色のない金額である。

しかし、それだけではなく、ハラスメント・ハラスメントによって、ハラスメントと捉えられる可能性がある行動を極度に恐れるハラスメント恐怖症に罹患する人口が増加しており、彼らの行動の委縮によって、居酒屋ラブホテル風俗店などの消費が大きく落ち込んでいることや、草食系男子が増え、少子高齢化に一層の拍車がかかっていることなどによる間接的な被害額まで含めた場合、GDPの何パーセントが失われているのか実測するのは困難なほどになっている。

このことからも分かるように、ハラスメント・ハラスメントは非常に重大な社会的問題だと言えるが、まだまだ一般への認知度は低いと言わざるを得ない。

対策[編集 | hide]

ハラスメント・ハラスメントによる被害への救済策は、今のところ十分ではなく、せいぜい一部の痴漢当たり屋を摘発できている程度でしかない。政府は2021年までに対策を考えたいとしているが、そもそも日本は他のハラスメント対策においても後進国なので、今はそれよりも他国に追い付くことを優先しているようである。

脚注[編集 | hide]

  1. ニュースサイトなどを見れば前者が、Google検索にかけると後者が容易に確認できる。
  2. 平均的なサラリーマンの生涯収入に比べて金額が高めなのは、被害者の周囲への波及的効果による影響もあるが、ハラスメント・ハラスメントの被害者の一定数が大富豪だからでもある。

関連項目[編集 | hide]

この記事「 ハラスメント・ハラスメント 」は、
2018年年間トップ記事制度 標準記事部門1位入賞 してしまいました。

この事実にウソペディアン 悪臭 拍手するべきです。